ケン リー、ECの成長を促進するための投資について語る｜ビデオ
今日のECの隆盛は、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとしたアジアに対する個人用防護具などの医療機器を求める強い需要が発生したこと、またロックダウンで休業した店舗に代わって盛況となったオンラインショッピングが要因であることは明白です。
DHLエクスプレスが今年発表したホワイトペーパー「究極のB2B ECガイド：ビジネスは従来型から、デジタル化の時代に」では、同社の2020年のB2C ECセクターの貨物取扱量は、2019年に比べて約40％の増加を記録したと述べています。
B2Cセクターの将来性については、すでにここ数年消費者向けECの大幅な伸びで明らかになっており、休暇のピークシーズン（イースターやクリスマス）や大規模なショッピングデー（ブラックフライデーやサイバーマンデー）の高い成長率が示す通りです。
しかし、デジタル化の進行および消費者の購買行動の変化から恩恵を受けているのは、B2C ECだけではありません。パンデミック発生以前の2019年、B2BのECサイトやマーケットプレイスにおける世界の売上は、既に12.2兆USドル（10.26兆ユーロ）と18.2％の成長を示しており、B2Cセクターの市場規模を上回っていました。
DHLエクスプレスアジア太平洋地区CEOのケン リーは、「2020年、新型コロナ感染拡大は、私たちの働き方や生活様式を大きく変えました。世界的にオンライン化が進み、世界貿易が活発化したことで、物流キャパシティと効率性に対する需要の高まりをもたらしました。」と述べています。
「DHLエクスプレスでは近年、越境EC貨物の取扱いが急増しており、継続して増加傾向にあると見込んでいます。 」
また、ホワイトペーパーでは、2025年までにサプライヤーとプロのバイヤー間で行われるB2Bの販売取引はすべてデジタルチャネルで行われるようになり、オンラインB2B取引は2019年の12.2兆UDドル（10.26兆ユーロ）に対し、2027年には70％以上増加して20.9兆UDドル（17.58兆ユーロ）に達すると予測しています。
ミレニアル世代の活躍
新型コロナウイルスの大流行がデジタル化のペースに与える影響や、テクノロジーに精通したミレニアル世代の購買行動なども考慮に入れる必要があります。ミレニアル世代は、個人的にはB2Cの消費者であり、仕事上ではB2Bの意思決定者となる年齢になっています。
ホワイトペーパーによると、すでにミレニアル世代は、B2B購買における決定の73％に関わっています。
デジタルネイティブである彼らの日常的な買い物経験は、B2B取引を行う際の高い期待値につながり、それは大きな成長の可能性を秘めている一方で、企業は販売プラットフォームなどのデジタルソリューションへの投資が求められます。
さらなる投資が必要
これを受けて、エクスプレス輸送事業者は、業界の長期的な動向を注視し、その動向に応えてインフラ強化を開始しています。
お客様の変化し続けるニーズに確実にお応えするため、DHLエクスプレスは、アジア太平洋地域に総額6億9,000万ユーロのインフラ投資を行います。
また、急成長する国際エクスプレス市場における顧客の需要に対応するため、ボーイング777型貨物機の8機追加発注および2022年の初号機納入を発表しました。
その目的は、将来的な貨物量の増加に対応するため、また時間指定のエクスプレス配送需要の増加にも対応するためです。
リーは、これらの計画と投資により、越境ECなどの国を超えた貿易が加速的な成長を見せるなか、DHLエクスプレスが、長期的に安定して世界貿易を支えていけると信じています。
また、その他の投資先として、セントラルアジアハブ拡張（3億7,700万ユーロ）、大阪ディストリビューションセンター（8,000万ユーロ）、韓国の仁川ゲートウェイ拡張（1億3,100万ユーロ）も挙げました。
オーストラリアには、シドニーの新サービスセンターのほか、ブリスベン、メルボルン、アデレードでも施設の新設・拡張など重点投資します。
しかし、それだけではありません。
「現在、アジア域内の航空ネットワークを23機の専用貨物機で運航していますが、さらに、6,000万ユーロを超える投資を行いました。今後も路線の拡大や既存路線の増便を計画しています。
DHLエクスプレスは、常に、航空ネットワークの優れた効率性と高い信頼性を維持するために、最新の貨物機材を投入していきます。」とリーは語っています。
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